調理師・料理人の将来性がある３つの理由とコロナ禍で求められる3つの変化

「コロナの影響で飲食業界が大変だな」
「このまま調理師の仕事を続けていて大丈夫かな」

と思うことはありませんか？

しかし将来に不安を感じていても、どういう行動を起こせば不安を解消できるか分からず、迷ってしまいますよね。

では、調理師が今後の不安を解消させるには、どうすればいいのでしょうか？

そこで今回は、

上記の3つについて詳しく解説します。

この記事を見れば、将来のために必要な行動が分かり、積極的な気持ちを手に入れられます。

ぜひ最後まで読んでみてくださいね。

調理師の将来性がある3つの理由

慢性的な重労働や長時間勤務などの理由で人手離れが増え、取り巻く環境も年々厳しくなる調理師ですが、暗い話ばかりではありません。

外食産業はその時代に合わせて変化していくものなので、このまま衰退してしまうことは考えにくいでしょう。

ここでは、調理師の将来性がある3つの理由について解説します。

それでは見ていきましょう。

1. 職人の需要は無くならない

「調理師という仕事はなくなるのではないか」「調理師は今後食えなくなるのではないか」などと不安を感じている人は多いのではないでしょうか。

調理師とは人間の三大欲求の1つである「食」を司る職人です。

食は人間にとって生活から切り離せず、食べることを娯楽や趣味に位置付けている人も多いです。

コロナウイルスの影響で飲食業界全体は縮小の傾向にありますが、調理師という仕事がなくなることは考えにくいでしょう。

一方で上記のような、やる気もなく、マニュアルどおりの調理しかこなせない調理師は、ロボットやAIなどのテクノロジーの進化により、職を失う可能性もあるので注意が必要です。

2. 食育が重要視されてきている

近年、食生活の乱れにより肥満・痩身傾向など、子どもたちの健康を取り巻く問題が深刻化しています。

そのため、食育の重要性が見直され始めているのです。

食育は成長期の子どもたちが、一生涯にわたって健やかに生きていくための基礎作りとしておこなわれるものです。

上記に挙げられたさまざまな知識は、調理師であればある程度身についている知識であるため、外部から勉強会や講習会などの依頼をされるケースも増えてきています。

食育の知識を広めるということは、今後も調理師に要求される仕事の1つでしょう。

3. デリバリー・テイクアウトが盛り上がっている

近年、コロナウイルスの影響により外食する人が減り、その代わりにデリバリー・テイクアウトサービスが急成長を続けています。

コロナ禍で落ちた売上のすべてを取り戻すことはできないにしても、デリバリーサービスをきっかけにして売上目標を落とさなかった飲食店も多くあるのです。

デリバリーサービスを利用すれば、キッチンとカウンターのみといった狭い店舗でも、顧客確保の機会を拡大できるため、新規で参入する企業も増えてきています。

今後もデリバリー・テイクアウトサービスの市場規模は大きくなることが予測されているので、調理師の新しい働き方として、生き残る可能性は高いといえるでしょう。

調理師の将来性が不安な3つの現状　

不安なイメージの多い飲食業界ですが、現状ではどのような状況に置かれているのでしょうか。

ここでは、調理師の将来性が不安な3つの現状について解説します。

それぞれ見ていきます。

1. いつ店が潰れるかわからない不安がある

飲食業界はコロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つで、蔓延防止措置や緊急事態宣言などの対応により、満足に営業ができない飲食店が多くを占めました。

その影響で下記のような状態に陥り、休業や閉店せざるを得なくなってしまった飲食店も多くあります。

今年に入り新型オミクロン株の影響で新規感染者数が増加したために、蔓延防止措置が発令されました。

現在では感染防止策の徹底状況や、各都道府県の感染状況を踏まえ、蔓延防止措置は解除されましたが、今後また第7波・第8波と続くことが予想されます。

緊急事態宣言や蔓延防止措置での要請内容も、回を増すごとに厳しくなる為、資金繰りがうまく行かなければ閉店する飲食店は増え、職を失う調理師もまた増えていくことでしょう。

2. 人手不足・長時間労働を強いられる

調理師の世界は長年、慢性的な人手不足に悩まされ続けています。

人手が足りなければその分の穴埋めを、少数の調理師がしなくてはいけないため、その分労働時間も長くなり、休みも少なくなってしまいます。

一人一人の業務負荷の大きさから、不満を感じる調理師も多く、それが「離職率の高さ」「人材の定着率の悪さ」に繋がり、結果的に人手不足になってしまうのです。

人材を確保できない状況に対応できたり、すぐに労働環境を改善できる飲食店は少ないため、今後も調理師の人手不足は続くことが予想されるでしょう。

3. 給与アップが期待できない

調理師の給料はほかの職業に比べて低い傾向にあります。

もともとの基本給が低いことに加え、ほかの職業では見込める賞与や残業代、インセンティブなど、基本給以外の収入を得られないケースが多いからです。

飲食店のビジネスモデルの多くは、利益率の低い薄利多売の商売であるため、大手企業が経営する飲食店や相当な繁盛店など資金が潤沢にあるところで働かない限り、高い給料を得ることは難しいです。

今後もコロナウイルスの影響で売り上げを落としたことにより、経営を続けていくだけで精一杯な飲食店は多くあるため、そこで働く調理師の給与アップは期待できないでしょう。

調理師は将来性・多様性を考える必要がある

コロナ禍での緊急事態宣言の発令により、満足な時間営業できないにも関わらず、時短協力金が振り込まれないなどさまざまな事情により、多くの飲食店が閉店に追い込まれ、また多くの調理師が職を失いました。

今後またいつ新型コロナウイルスの波がやって来るかわからず、多くの調理師は今後も「いつ職を失うか分からない」という不安の中、仕事を続けなくてはならないでしょう。

働き方改革により、個人の事情に応じた柔軟な働き方への選択ができるようになった今「現状の厳しい飲食業界働く」という選択肢しかない持たないのはあまりにも不安に思えます。

調理師も将来性・多様性を最大限に引き出すため、新しい技術を身につけたり、新しい世界へ挑戦したりと、みずから行動を起こし時代に適した変化をしていく必要があるのです。

調理師がコロナ禍で今後求められる3つの変化

新型コロナウイルスの影響により多くの飲食店が大打撃をくらいました。

この先も油断できない状況が予想されるため、状況が良くなるのを黙って見ているだけでは危険です。

手遅れになる前に、自分から進んで将来のための行動を起こす必要があるでしょう。

ここでは、飲食業界で働く人がコロナ禍で生き残るための方法3つをご紹介します。

1. より調理技術を磨く

調理師として将来を安定させたいのなら、まずは自分の調理スキルを上げ、手に職をつけましょう。

手に職があると、年齢や性別に関係なく自分のスキルが武器になり、そのスキルが誰かに求められる限り、仕事を失うことはないでしょう。

1度手に職をつけてしまえば、再就職や転職にも有利に働き、将来性も高くなります。

また、日本全国どんな場所でも働けるようになり、独立してフリーランスとして仕事を受けることも可能です。

2. 副業を始める

近年では、働き方の多様化や「働き方改革」の影響により、従業員の副業を認める企業も徐々に増えてきています。

飲食業界も例外ではなく、さまざまな調理師向けの副業も登場し、本業以外でも収入を得る人が増えました。

調理師としての知識を生かして、副業ががおこなえる媒体は以下のとおりたくさんあります。

本業の合間に副業をこなすことで２本柱３本柱での収入を得られ、軌道に乗ることができれば本業以上の収入を得ることも可能です。

副業をして新しいビジネスにたずさわる機会を増やしていくことで、自分を多様化させることが期待でき調理師以外でも活躍ができるでしょう。

3. 異業種へ転職する

飲食業界の調理師として働いていては将来が不安という場合は、思い切って調理師を辞めて、異業種への転職をおすすめします。

慢性的な人手不足や今後の事業拡大のためなど理由はさまざまですが、未経験の人材でも積極的に採用をしている企業は多くあります。

調理師から未経験の異業種へ転職することで、上記のようなさまざまなメリットが得られます。

新しい経験値を手に入れ、将来の可能性を広げるためにも、未経験な異業種への挑戦も検討しましょう。

まとめ：調理師は副業や転職をして人生の選択肢を増やそう

今回の記事では以下のことについて詳しく解説しました。

調理師の仕事は今後も無くなることないでしょう。

しかしコロナ禍で「満足に営業できない」「客足が戻らない」「営業していくだけで精一杯」などと不安に感じる要素が多いことも事実です。

今の現状を満足に感じていないのであれば、みずから積極的にアクションを起こしていく必要があります。

不安定な飲食業界の仕事に魅力を感じなくなってしまった人は、異業種への転職も検討しましょう。

＼こちらの記事もチェックしよう／

「調理師・料理人が年収1000万は可能？年収をアップするために必要な5つの行動」

「飲食業・調理師が転職エージェントを使う7つのメリットと転職を成功させる3つのポイント」